仮想通貨取引所の手数料はどこが安い？売買・入出金・送付まで比較

仮想通貨を購入して取引所内で保有するだけなら、売買時の手数料を中心に比較できます。 しかし、売却した日本円を銀行口座へ定期的に出金する場合は、1回ごとの出金手数料も積み重なります。 外部ウォレットや別の取引所へ暗号資産を移す場合は、送付手数料も無視できません。

板取引ではMaker・Taker、日本円の出金では利用銀行や出金額、暗号資産の送付では通貨やネットワークによって負担が変わります。

販売所についても、取引手数料が無料だからといって売買時の負担までなくなるわけではありません。 購入価格と売却価格の差であるスプレッドは、板取引の固定的な手数料とは別の売買コストです。

取引所ごとに料金の表示方法や条件が異なるため、数字だけをそのまま並べると正確に比較できません。 売買方法や通貨、入出金方法など、できるだけ条件をそろえたうえで違いを確認します。

手数料率だけでは実際の負担が分かりにくい項目は、取引額や利用回数をそろえて金額に換算します。

Makerは板に新しい注文を並べる側、Takerはすでに板にある注文を約定させる側です。 同じBTC/JPYを取引しても、どちらで約定するかによって手数料が変わる取引所があります。

BTC/JPYでは、CoincheckはMaker・Takerともに0％です。GMOコイン・bitbank・SBI VCトレードではMakerにマイナス手数料が設定されています。 bitFlyerやOKJでは取引量によって料率が変わるため、表示されている最小料率がすべての利用者に適用されるわけではありません。

Maker・Takerがどのように決まり、マイナス手数料がどのような仕組みで発生するのかは、 メイカー・テイカーと取引手数料の仕組みを解説した記事 で詳しく確認できます。

手数料率だけでは実際の負担をイメージしにくいため、BTC/JPYを10万円分取引した場合に置き換えて比較します。 マイナス手数料は支払額ではなく、約定によって受け取れる金額として示しています。

10万円の取引でも、MakerとTakerのどちらで約定するかによって負担は変わります。 GMOコインとSBI VCトレードではMakerとして約定すると10円相当、bitbankでは20円相当を受け取れます。 TakerではGMOコインとSBI VCトレードが50円、bitbankが120円となり、MakerとTakerで負担が変わります。

なお、指値注文だから必ずMaker、成行注文だから必ずTakerという関係ではありません。 注文方法との違いから確認したい方は、 指値注文と成行注文の違いや使い分けを解説した記事 も参考にしてください。

MakerとTakerは、10万円の取引なら数十円〜100円程度の差でも、取引回数が増えると積み重なります。 板取引を使う予定なら、実際に自分が注文するときにMakerとTakerのどちらで約定することが多いか、一度取引履歴を確認してみるといいですよ。

販売所では取引手数料を無料としている取引所が多くありますが、取引手数料が無料でも売買コストまで0円になるわけではありません。 販売所では、購入するときの価格と売却するときの価格に差があり、このスプレッドが実質的な負担になります。

販売所を利用する場合は、「取引手数料無料」という表示だけではなく、実際に提示されている買値と売値も確認しましょう。 スプレッドがどのように発生し、売買時の負担につながるのかは、 仮想通貨のスプレッドの仕組みを詳しく解説した記事 で確認できます。

日本円を入金する方法には、銀行振込のほか、取引所と金融機関を連携して残高へ反映する即時・クイック入金などがあります。 銀行振込では取引所側の入金手数料が無料でも、利用する金融機関から振り込む際の手数料が別途発生する場合があります。

即時・クイック入金まで無料で利用できる取引所がある一方、CoincheckやbitFlyer、BitTradeでは利用する入金方法によって費用が変わります。 銀行振込についても、「入金無料」と表示されていても、振込元の銀行で発生する手数料まで無料になるとは限りません。

暗号資産を売却したあと、日本円を自分の銀行口座へ移す場合は出金手数料も確認しておきましょう。 取引所によって、完全無料、固定額、出金額によって変わる方式などに分かれています。

通常の出金であれば、GMOコイン・SBI VCトレード・BitTradeは日本円の出金手数料が無料です。 一方、Coincheckは1回407円、bitbankは出金額によって550円または770円となるため、何度も出金する場合は固定費の差が積み重なります。

bitFlyerは出金先銀行と金額、OKJは出金額によって料金が変わります。 GMOコインも通常出金は無料ですが、1回3,000万円を超える大口出金では400円が発生します。

出金手数料は1回だけなら数百円の差でも、定期的に利益を銀行口座へ移す場合は年間の負担が大きくなります。 ここでは条件をそろえるため、1回10万円を三井住友銀行の口座へ年4回出金する場合で比較します。

同じ10万円を年4回出金する場合でも、年間負担には差が出ます。 GMOコイン・SBI VCトレード・BitTradeはこの条件では出金手数料がかからない一方、bitbankでは年間3,080円となります。

ただし、出金回数を減らせば固定費の負担も小さくなります。 日本円を頻繁に銀行口座へ戻す予定がある場合ほど、1回の料金だけではなく、自分の出金頻度に置き換えて確認すると、年間の負担を比較できます。

出金手数料は、1回の金額だけだと差が小さく見えることがあります。 「月1回」「3か月に1回」など、自分が実際に出金しそうな回数を決めて、年間でいくらになるか計算してみてください。

まずは、BTCを外部ウォレットや別の取引所へ1回送付する場合の手数料を比較します。 送付するBTCの数量ではなく、1回あたりの固定数量として設定している取引所がある一方、Coincheckのようにネットワーク手数料に応じて変動する取引所もあります。

BTCでは、GMOコインとSBI VCトレードの送付手数料が無料です。 一方、bitFlyer・bitbank・BitTradeではBTC建ての固定手数料が設定されており、Coincheckではネットワークの状況に応じて適用される手数料が変わります。

BTC建ての固定手数料は、BTC価格が変われば日本円に換算した負担も変わります。 BTC建ての固定手数料を比べる場合は、1回の送付で何BTCが差し引かれるのかが直接の比較対象になります。

BTCの送付手数料が無料または少額でも、ETHやXRPまで同じ条件とは限りません。 通貨ごとに異なる手数料を設定している取引所もあるため、BTC・ETH・XRPで負担が同じとは限りません。

ETH・XRPでも、GMOコインとSBI VCトレードは今回比較した両方の通貨を無料で送付できます。 bitFlyerではETHに0.005 ETHの手数料が発生する一方、XRPは無料となっており、同じ取引所でも送付する通貨によって負担が変わります。

また、ETHは複数のネットワークに対応する取引所もあります。 同じETHを送る場合でも、どのネットワークを利用するかによって手数料が異なることがあるため、料金だけを切り離して比較しないようにしましょう。

暗号資産を送付するときは、手数料に加えて最低送付数量やネットワーク条件も関係します。 自分が送りたい数量が最低送付数量を下回る場合は、そのままでは外部へ移動できません。

• 最低送付数量：1回の送付で必要な最低数量は取引所・通貨ごとに異なる
• 対応ネットワーク：ETHなど複数のネットワークを選択できる場合は、送付元と受取側で同じネットワークに対応しているか確認する
• 送付先の条件：取引所やウォレットによって送付できる相手先に条件が設けられている場合がある
• タグ・メモなどの入力：XRPなどでは送付先によってアドレスだけでなく宛先タグなどの入力が必要になる

たとえばbitFlyerでは、BTCの最小送付数量が0.001 BTC、ETHが0.001 ETH、XRPが20 XRPに設定されています。 GMOコインではBTCを外部へ送付する場合の最小数量が原則0.02 BTCとなるなど、送付手数料が無料でも最低数量まで同じとは限りません。

複数のネットワークに対応している場合も、手数料額だけを基準にネットワークを選ぶことはできません。 送付先がそのネットワークに対応していなければ正常に受け取れない可能性があるため、送付前に通貨・ネットワーク・アドレス・必要なタグまで一致していることを確認しましょう。

暗号資産を送るときは、手数料だけ確認して終わりではありません。 初めて使う送付先なら、ネットワークやタグを確認したうえで、少額を先に送って着金を確認してから残りを送る方法もありますよ。

次に、日本円を入金してBTCを10万円分購入し、そのBTCを外部ウォレットへ1回送付するケースです。 比較条件をそろえるため、BTCの購入はTakerで約定した場合とします。

売買手数料は日本円で計算できますが、BTCの送付手数料はBTC建てで設定される場合があります。 BTC価格によって円換算額が変わるため、ここでは円建ての売買費用とBTC建ての送付費用を分けて確認します。

BTCを購入したあと外部へ移す場合は、売買手数料だけでは送付まで含めた負担は分かりません。 GMOコインとSBI VCトレードはBTCの送付手数料が無料なので、この条件ではTakerの売買手数料だけで送付まで進められます。

一方、固定数量のBTCが送付手数料として必要な取引所では、BTC価格が上昇すると日本円換算した負担も大きくなります。 また、手数料が送付数量から差し引かれる場合は、購入したBTCの全量が外部ウォレットへ届くわけではない点も確認しておきましょう。

最後に、保有しているBTCを板取引で10万円分売却し、その日本円を銀行口座へ出金するケースを比較します。 売却はTakerで約定し、bitFlyerについては三井住友銀行へ10万円を出金する場合として計算します。

10万円分のBTCをTakerで売却して日本円を出金する場合、今回の条件ではGMOコインとSBI VCトレードが50円、BitTradeが100円となります。 一方、売買手数料が0円のCoincheckでも、日本円を出金すると407円が発生します。

このように、売買手数料だけを合計した場合と、日本円の出金まで含めた場合では負担額が変わります。 外部へ送付する場合は送付手数料、日本円へ戻す場合は出金手数料が売買後の費用として加わります。

いいえ。販売所では取引手数料とは別にスプレッドがあるため、「取引手数料無料」でも売買時の負担が0円とは限りません。 購入時と売却時の提示価格の差が売買コストになります。

Makerのマイナス手数料とは、Makerとして注文が約定したときに、手数料を支払うのではなく一定額を受け取れる仕組みです。 たとえば料率が-0.01％なら、10万円の取引では10円相当を受け取る計算になります。

ただし、注文を出しただけで必ず受け取れるわけではなく、Makerとして約定することが条件です。

取引所側の銀行振込による入金手数料が無料でも、振込元の金融機関で振込手数料が発生する場合があります。

そのため、銀行振込を利用するときは、取引所側の料金だけでなく、自分が利用する銀行の振込条件も確認しましょう。

暗号資産の送付手数料は、通貨や利用するネットワーク、取引所の料金設定によって異なります。 一定数量を支払う固定制のほか、ネットワークの状況に応じて変わる方式や、指定された範囲から手数料を設定する方式もあります。

同じ取引所でも、BTC・ETH・XRPや利用するネットワークによって送付手数料は異なります。

販売所のスプレッドも売買コストに含まれます。 ただし、スプレッドは相場やタイミングによって変動するため、Maker・Takerの固定料率とは単純に比較できません。

販売所では、その時点の買値と売値の差が売買時の負担になります。