仮想通貨レンディングで複利運用する方法｜APR・APYの違いと貸借料の再投資を解説

APR（Annual Percentage Rate）は、元本に対して1年間でどの程度の利率になるかを示す指標で、複利によって増える分は含みません。

たとえばAPR10％なら、元本に対する年間の利率が10％という意味です。 貸借料を途中で元本へ組み込まず、同じ元本を1年間運用する場合は、元本に対して10％分の貸借料を受け取る考え方になります。

ただし、APRで表示されているサービスでも、受け取った貸借料を再び貸し出せる場合があります。 そのため、APR表記だから複利運用ができないという意味ではありません。

APY（Annual Percentage Yield）は、貸借料などを再投資することで生じる複利効果まで含めて年換算した利回りです。

元本だけでなく、再投資された貸借料からも新たな貸借料が発生することを前提として、その効果を年間の利回りに反映します。

ただし、APYと表示されているからといって、利用者が何もしなくても必ず自動で再投資されるとは限りません。 実際の貸借料の扱いは、サービスごとの条件も確認する必要があります。

APRとAPYはどちらも年率を示すため、同じ「10％」なら同じように見えます。 しかし、APR10％とAPY10％では、複利効果を含むかどうかが異なります。

そのため、「APYの方が複利だから必ず有利」「どちらも10％だから同じ」とは判断できません。 APRとAPYを比較するときは、年率の数字だけでなく、何を含めて算出された数字なのかを見る必要があります。

実際に単利と複利で受け取れる金額がどの程度変わるのかは、次の章で具体的な金額を使って確認します。

仮想通貨レンディングで複利運用できるかを判断するときは、APR・APYの表記だけでなく、受け取った貸借料が次回の貸借料計算に使われる元本へ加わるかを確認します。

貸借料が自動的に次の運用へ回されるサービスもあれば、利用者が自分で再投資するサービスもあります。 そのため、年率表記とあわせて、貸借料が付与されたあとの扱いまで確認することが大切です。

元本10万円をAPR10％の単利で1年間運用する場合、元本に対して10％の貸借料が発生するため、1年間の貸借料は10,000円です。

元本10万円に貸借料10,000円を加えると、1年後は110,000円になります。 運用途中で貸借料が発生しても、その貸借料を元本へ組み込まない限り、貸借料を計算する基準となる元本は10万円のままです。

同じ年率10％を基準にしても、毎月発生した貸借料を元本へ加え、その増えた元本を翌月の計算に使うと結果が変わります。

APR10％相当の利率を12か月に分け、毎月複利で1年間運用した場合、10万円は約110,471円になります。 年間の増加率にすると約10.47％です。

単利では毎回10万円を基準に貸借料を計算しますが、複利では最初に得た貸借料も元本へ加わります。 そのため、翌月以降は少しずつ増えた金額を基準に貸借料が発生し、その積み重ねによって単利との差が生まれます。

難しく考えなくても大丈夫です。単利は最初の元本を基準に運用し続ける方法、複利は増えた貸借料も次の元本に加えて運用する方法、と考えるとわかりやすいですよ。

注意したいのは、APY10％とAPR10％相当を複利運用した場合は同じではないことです。

APR10％相当を毎月複利で運用すると、先ほどの例では年間の増加率が約10.47％になります。 一方、APY10％と表示されている場合は、複利による増加分まで含めた結果として、年間の利回りが約10％になることを示します。

レンディングサービスの利率を比較するときは、数字の大小だけでなく、APRとAPYのどちらで表示されているか、さらにどの頻度で貸借料が元本へ組み込まれるのかまで確認する必要があります。

貸借料が自動的に元本へ加算されるサービスでは、利用者が再貸出の操作をしなくても複利運用できます。 付与された貸借料が運用残高に加わり、次回以降は増加後の元本を基準に貸借料が計算されるためです。

たとえば元本に貸借料が加算されたあと、その合計額を基準に次の貸借料が計算されれば、前回得た貸借料からも新たな貸借料が発生します。 この繰り返しによって、貸出を続けながら自動的に複利効果を得られます。

貸借料が元本へ自動加算されない場合でも、受け取った貸借料を自分で追加のレンディングへ回せれば、手動で複利運用できます。 元本とは別に付与された貸借料を再び貸し出すことで、その分も次の貸借料を生む元本になります。

ただし、サービスによっては最低貸出数量が設定されています。 受け取った貸借料だけでは最低数量に届かない場合、付与されるたびにすぐ再投資できるとは限りません。

貸出期間が決まっているサービスでは、期間中に貸借料を元本へ組み込まず、満期時に元本と貸借料がまとめて返還される場合があります。 この場合も、返還された元本と貸借料を合わせて次のレンディングへ回すことで、複利的な運用が可能です。

貸出期間中の計算自体が単利でも、次回の貸出では前回得た貸借料まで元本に含められます。 そのため、「単利で計算されるサービスだから複利運用できない」とは限りません。

貸借料を受け取っただけでは、その分はいったん休んでいる状態です。受け取った貸借料を元本に加えてもう一度貸し出すことで、「増えた分にも働いてもらう」状態になり、複利につながります。

貸借料の付与頻度を見るときは、「いつ貸借料を受け取るか」と「いつ元本へ組み込まれるか」を分けて考える必要があります。

たとえば貸借料が毎日付与されても、利用者が自分で再レンディングするまで別の残高として保管される場合、その期間は貸借料から新たな貸借料は発生しません。 一方、月1回の付与でも、付与と同時に元本へ加算され、その後の計算に反映されるなら月次で複利運用されます。

そのため、複利運用の条件を確認するときは、貸借料の付与回数だけではなく、付与後にどのように再投資される仕組みなのかまで確認しましょう。

PBR LENDINGは固定年利・単利で運用され、発生した利息が自動的に元本へ組み込まれる仕組みではありません。 そのため、貸出を続けているだけで元本が増え、次の利息計算へ反映される自動複利とは異なります。

ただし、単利だから複利運用できないわけではありません。 レギュラーレンディングでは、返還申請後に貸出準備ウォレットへ戻った元本とそれまでの利息を合わせて再度貸し出すことで、前回得た利息も次の元本に含められます。

また、プレミアムレンディングでも、満期後に返還された元本と利息をまとめて再貸出することで、年単位で複利的な運用が可能です。

利率や貸出期間、返還条件なども確認したい方は、PBR LENDINGの仕組みや利用条件を詳しく解説した記事も参考にしてください。

Lendeeでは、貸借料率がAPRで表示され、貸借料は日割りで計算されます。 発生した貸借料は毎日デポジットアカウントへ付与されますが、付与された時点で自動的にレンディング元本へ加算されるわけではありません。

デポジットアカウントの数量が最低レンディング数量以上になれば、再度レンディング申請を行うことで、受け取った貸借料も新たな元本として運用できます。 そのため、Lendeeでは自分で再レンディングすることで複利運用する仕組みになります。

利率や最低レンディング数量、返還条件などは、Lendeeの仕組みや利用条件を詳しく解説した記事で確認できます。

BitLendingでは貸借料率がAPYで表示され、複利効果を含めた年率として示されています。 貸借料は月ごとに確定し、毎月1日に貸出中の暗号資産へ繰り入れられます。

付与された貸借料はそのまま貸出元本へ加わり、翌月以降は増えた数量をもとに運用が継続されます。 利用者が毎月再貸出を申請する必要がないため、自動的に複利運用が続くのが特徴です。

APYや対応通貨、貸出・返還条件については、BitLendingの仕組みや利用条件を詳しく解説した記事も参考にしてください。

らくらくちょコインでも、貸借料率はAPYで表示されています。 貸借料は月ごとに計算され、付与された貸借料は貸出数量へ加算されます。

加算された貸借料についても自動的に貸出が開始されるため、利用者が貸借料を受け取るたびに再申請する必要はありません。 翌月以降は増加した貸出数量が計算に反映されるため、自動で複利運用を継続できる仕組みです。

利率や対応通貨、貸出から返還までの仕組みについては、らくらくちょコインの利率・対応通貨・利用方法を詳しく解説した記事も参考にしてください。

レンディングの年率を比較するときは、まず同じ通貨・同じ運用期間に条件をそろえる必要があります。 BTCとステーブルコインなど、異なる通貨の年率をそのまま比べても、どちらの条件が有利なのかは判断できません。

また、同じ通貨でも、短期間だけ貸し出す場合と1年間継続して運用する場合では、再投資できる回数や運用されない期間の影響が変わります。 自分が実際に貸し出す予定の条件に合わせて比較しましょう。

どの通貨を貸し出すかまだ決めていない場合は、BTC・ETH・ステーブルコインなどレンディングに向いている通貨を比較した記事も参考にしてください。

サービス同士を比較するときは、表示年率がAPRかAPYかを最初に確認します。 同じ数字でも算出の前提が異なるため、年率だけを横並びにして高低を判断しないようにしましょう。

「毎日付与」「毎月付与」といった貸借料の受取頻度だけでなく、付与された貸借料が次の計算元本へ反映される頻度も確認します。 付与頻度だけを見て、複利の頻度まで同じだと判断しないことが重要です。

自動再投資であれば、貸借料を受け取るたびに再申請する必要がありません。 手動再投資の場合は、再レンディングの操作や条件を自分で管理する必要があるため、継続しやすさも比較しましょう。

手動で複利運用する場合は、貸借料を受け取ったあとにすぐ再投資できるとは限りません。 サービスに最低貸出数量が設定されていると、受け取った貸借料が一定量に達するまで再レンディングできない場合があります。

また、元本をいったん返還してから再貸出する仕組みでは、返還手続きや次の貸出開始までの間に、資産が運用されない期間が生じることもあります。 再貸出時の手数料や募集状況によっても、想定したペースで複利運用できるかは変わります。

年率だけでなく、対応通貨や最低貸出数量、貸出期間、返還条件まで含めてサービスを選びたい方は、仮想通貨レンディングサービス8社の金利・対応通貨・返還条件を比較した記事も参考にしてください。

同じ年率・複利条件を基準に比較するなら、複利効果を含むAPYの方がAPRより高くなります。 ただし、実際のサービスでは年率や貸借料の付与頻度、再投資方法などの条件が異なるため、表示されているAPRとAPYの数字だけを見て比較することはできません。

いいえ。APYは複利効果を含めた年換算利回りを示す指標であり、自動再投資を意味するものではありません。 実際にどのように複利運用されるかは、貸借料が元本へ自動加算されるのか、自分で再レンディングする必要があるのかを確認しましょう。

毎日貸借料が付与されるだけでは、毎日複利とは限りません。 付与された貸借料が翌日の計算元本へ組み込まれる場合に、毎日複利になります。 貸借料が別の残高として付与されるだけであれば、自分で再投資するまで複利効果は発生しません。

はい。単利で貸借料が計算されるサービスでも、受け取った貸借料を元本と合わせて再レンディングすれば、複利的な運用が可能です。 ただし、最低貸出数量や返還から再貸出までの期間によっては、すぐに再投資できない場合があります。

はい。貸借料として暗号資産を取得した場合は、その暗号資産をそのまま再レンディングしても、取得した事実自体がなくなるわけではありません。 暗号資産のレンディングで取得した利益は課税対象となり、取得時点の時価をもとに所得を計算します。

貸借料が発生したときの課税関係や所得の計算方法、確定申告について詳しく確認したい方は、仮想通貨レンディングの貸借料にかかる税金や確定申告を解説した記事も参考にしてください。

短期間では、単利と複利による差は比較的小さくなります。 複利は、受け取った貸借料を再投資し、その増えた元本からさらに貸借料を得ることで効果が積み上がるため、一般に運用期間が長くなるほど単利との差も広がりやすくなります。